「疎遠になった人物にもう一度会いたい」「訴えたい相手の居場所を知りたい」など、人探しを依頼されるケースは様々です。

しかし「どうすれば人探しができるのか?」「どこに頼めばいいのか?」とお悩みの方は少なくありません。

現在の状況や情報により、最も適切な人探しの方法は異なりますが、ここでは人探しの相談先別の内容、そして相談をスムーズに進めるためにあると良い情報をご紹介します。

人探しの相談先とは?まずは、場所別の対応方法をチェック

人探しをするにあたり、まず思い浮かぶのは、自力で行う以外でいえば「友人・知人・関係者」「警察」「役所」「探偵興信所」といったところではないでしょうか。

それぞれの相談先と対応方法について、見ておきましょう。

警察に相談する場合

一般人や探偵にはない調査権限を持つ警察ですが、基本的には「事件性がある」と判断したもの以外、積極的な調査を期待することは難しいでしょう。

もう少し詳しく内容を説明しますと「特異行方不明者」であるかどうかが、警察が動くかどうかの判断基準です。

特異行方不明者に当てはまる条件は、下記の通りです。

「特異行方不明者」とは、行方不明者のうち、次の各号のいずれかに該当するものをいう。

  • 1. 殺人、誘拐等の犯罪により、その生命又は身体に危険が生じているおそれがある者
  • 2. 少年の福祉を害する犯罪の被害にあうおそれがある者
  • 3. 行方不明となる直前の行動その他の事情に照らして、水難、交通事故その他の生命にかかわる事故に遭遇しているおそれがある者
  • 4. 遺書があること、平素の言動その他の事情に照らして、自殺のおそれがある者
  • 5. 精神障害の状態にあること、危険物を携帯していることその他の事情に照らして、自身を傷つけ又は他人に害を及ぼすおそれがある者
  • 6. 病人、高齢者、年少者その他の者であって、自救能力がないことにより、その生命又は身体に危険が生じるおそれがあるもの

上記の条件に当てはまらない場合は、警察に依頼するメリットは少ないでしょう。

ただし、事件性の有無を問わず捜索届けを提出することで、警察庁のデータベースに情報が記録されます。パトロールや職務質問の際に、該当人物と偶然出会った際には、発見の連絡が来ることになります。

しかし事件性の有無を問わないとはいうものの「初恋の人にもう一度会いたい」「生き別れとなった子どもに会いたい」といった内容では、捜索届けが受理される可能性は低いです。

裁判で訴えたい相手が引っ越してしまい、住所がわからなくなったといったトラブルからの調査依頼も同様です。基本的に警察は民事不介入の原則に基づき行動しているため、積極的に関わることはありません。

どちらかといえば、警察への捜索届けは、家出人や失踪者(その中でも特に未成年や高齢者)を探している場合向けの方法と言えるでしょう。

役所に相談する場合

親族を探している場合や元・配偶者を探している場合は、役所にて戸籍謄本などを確認することが可能です。しかし、こちらもまた「初恋の人」「恩師」など第三者の場合は、請求する権利がありません。

トラブル内容によって「どうしても請求する必要がある」と認められた場合は、内容が確認できるケースもあります。しかし、相手が戸籍を動かしていない場合などは、現住所を知る手がかりとはなりません。

また、役所はそもそも人探しを専門的に行っている組織ではありません。積極的な協力が見込めない可能性も高いです。

友人・知人・関係者に相談する場合

探したい人物の関係者が特定できている場合は、関係者を通じて情報を得ることができる可能性があります。また、直接関係がないとしても、友人や知人に相談することで、友人の友人の知り合いの・・・といった形で、数珠つなぎに、目的の人物に辿りつける可能性もゼロではありません。

しかし

  • 人探しをしていることを、周囲の人に知られてしまう
  • 探している本人に気付かれるリスクが高い
  • 知人や友人が協力してくれている最中にトラブルに遭う可能性がある

といったケースも想定されるため、必ずしもベストな選択肢とは言えないでしょう。

探偵・興信所に相談する場合

探偵・興信所は、人探しのプロフェッショナルです。数ある相談先の中で、最も早く調査を開始してくれるといっても過言ではありません。

  • ストーカー目的
  • DV行為から逃れた配偶者や恋人を探し出す目的
  • その他、犯罪や違法行為につながる可能性が高い依頼

といった目的・条件に当てはまらない場合であれば、人探しに向けて動いてくれます。

探偵に人探しを依頼する場合の主な方法・期間・金額等につきましては、別ページ「所在調査・人探し」をご参照ください。プロに依頼するメリット等も詳しく記載しています。

初めて探偵・興信所に依頼する人にとっては「探偵に調査を依頼したら、大金が必要なのでは?」「探偵を信頼しても大丈夫?」といった不安や疑問が浮かぶかもしれません。

しかし、基本的に「料金」「難易度」「緊急対応」の3つは比例するものです。「見つかっても見つからなくてもどちらでも良い」という人探しであれば、探偵に依頼する必要性は少ないかもしれません。

しかし、一刻を争う事態であれば、まずは探偵に無料相談をした上で、自分のケースにおける料金を確認し、それから依頼するかどうかを考えることをおすすめします。

人探しを相談するときに必要な情報とは?

人探しを相談する際には、あらかじめ情報をまとめておくことが大切です。

  • 探している人物に関する情報
  • 探している人物と最後に会った日時や場所

は、最低限まとめておきましょう。より詳しい内容に関しましては、「効率よく所在調査・人探しをするための3つのポイント」のページに記載しています。こちらも合わせてご確認ください。

人探しを相談する前に、自分の気持ちを整理しておくことも大切

人探しを依頼する以上、多くの方は「早期発見」を望むはずです。そのためには、依頼先を選び、今自分が知りうる限りの情報をまとめて相手に伝えることも重要です。

しかし、もうひとつ、依頼主が忘れがちなことをお伝えしておきましょう。

それは「依頼主本人が自分の気持ちを整理しておく」ということです。

家出や失踪と異なる人探しの場合、懐かしさや憎しみ、愛情など、様々な感情が入り乱れた状態で人探しをするケースが多くなります。そのため、どうしても客観的な状況やデータを伝えることが難しくなってしまうのです。

特に問題となるのは、本人は嘘をついたり大げさに言っていたりするつもりはないにも関わらず、事実と異なっている情報を提供してしまうケースです。

客観的なデータと、思い込みや自分の願望が混ざった状態では、警察、役所、友人・知人など誰に頼んだとしても人探しは難航してしまうでしょう。

そういった事態を防ぐためには

  • 客観的な事実と伝え聞いた内容を分けて考える
  • 自分の願望や思いと事実を切り離して考える
  • 曖昧な記憶に関しては「事実と異なるかもしれないが」と前置きして伝える

といったことが必要となります。

しかし、言うことは簡単ですが、実際にはなかなか難しいものです。一体、この問題をクリアするためにどうすれば良いのでしょうか?

その答えは「探偵の無料相談」「カウンセリング」の利用です。人探しのプロである探偵は、依頼主が話す内容を確認しながら、事実と想像・願望の境目を判断していきます。また、依頼主が混乱していると感じた場合には、カウンセリングの利用を推奨することもあります。

自分の気持ちと向き合う時間をしっかり設けることで、探している人物の居場所が判明した後も、スムーズに次の段階に進むことができるでしょう。

人探しを依頼するなら探偵がベスト。まずは一度無料相談を。

人探しを相談できる場所は、警察、役所、友人・知人・関係者など、探偵以外にも様々なケースが想定されます。

しかし、本当に人探しを希望しているのであれば、行動力やスピードの点から見て、探偵に勝るものはありません。警察や友人に相談する分には、費用の心配は不要です。しかし、いくらお金がかからないとしても、探している人の居場所がわからないままでは、意味はありません。

人探しを依頼したいが、いくら費用がかかるのかわからないといったお悩みをお持ちの方は、まずは一度探偵事務所SATの無料相談をご利用ください。

匿名のメール相談、電話相談など、自由にお選びいただけます。その上で、現在の状況や既にお持ちの情報などをお伺いし、総合的に成功率や費用についてお話しさせていただきます。

もちろん、探偵事務所SATでは、強引な契約や無理な勧誘は一切しておりません。相談後、一旦家に持ち帰ったり、後日改めてお返事をいただいたりする形で結構です。

人探しに関しては、他の調査以上に時間が経てば経つほど、居場所の特定が難しくなる傾向にあります。今現在、探して欲しい人がいる方、急いで探さなければいけない理由がある方は、探偵事務所SATにご相談ください。