「最近、恋人の連絡がそっけなくなった…」「デートをしている時も、ずっとスマホに夢中…」「これまで積極的だった、夜の営みを断られる…」などのように、パートナーの浮気や不倫を疑ってしまった経験がある、という方は多いのではないでしょうか。

実際に、相手が浮気をしているかどうかにかかわらず、疑ってしまうのはメンタル的にもつらいことです。

できることなら相手が不倫や浮気をしていない事実を確かめ、安心したいと思うことでしょう。

自分自身で浮気や不倫をしているのかどうかを確かめるために、GPSアプリを入れたり、スマホをチェックしたり、尾行したり、など自分で行動を起こすケースも少なくありません。

しかし、実は証拠集めのためとはいえ、自分が行き過ぎた行動に出てしまえば、逆にパートナーからの信頼を失ったり、個人情報保護法などに違反してしまったり、訴訟に発展したりというリスクがあるのです。

そこで今回は、参考までに「自力で出来る浮気・不倫の証拠の集め方」について、どのような方法が実際に行われているのか、そのリスクを含めてご紹介していきます。

※ここでは参考までに「自分で出来る浮気・不倫の証拠の方法」をご紹介していますが。探偵事務所としては、たとえパートナーといえども、個人による浮気・不倫調査は推奨しておりません。なぜなら、個人情報保護法やストーカー規制法など、個人情報に関する法規制に違反してしまう可能性や、離婚などの際にかえって不利に働いてしまう可能性、ご自身の身体的リスクが考えられるためです。

浮気・不倫の証拠になるものとは?

有効な浮気・不倫の証拠は、「不貞行為が確実に証明できる内容であること」が条件です。

また、浮気や不倫といった言葉は通俗的な単語であり、法律上、浮気や不倫は「不貞行為」と呼ばれます。

不貞行為とは、配偶者以外の人物と肉体関係および、それに連なる行為をすることです。

つまり、肉体関係を示す直接的な証拠であればあるほど、証拠能力が高くなりやすいのです。

証拠として認められやすいもの

不貞行為の証拠として認められやすいものは、主に以下の通りです。

  • 性行為中であったこと、もしくは肉体関係があることを示す写真や動画
  • ラブホテルに2人で出入りしている写真や動画
  • 探偵事務所の調査報告書

これらの証拠は裁判に発展した場合でも、有効な証拠品として受理されやすくなります。

証拠として認められにくいもの

一方で、証拠として有効だと判断されにくいものは、以下の通りです。

  • 盗聴、盗撮、窃盗を行って得た証拠(違法性が認められるもの)
  • メールやLINEの文面を転送したデータ
  • ホテルの領収書やクレジットカードの明細
  • GPS位置情報

捏造が容易にできてしまうものや、不貞行為を示すかどうかが推測の域を出ないものは、裁判等でも証拠能力が薄くなりやすい傾向があります。

また、違法性が認められる証拠は、逆に証拠提出者の立場が危うくなってしまうこともあるので十分に注意が必要です。

しかしながら、一つひとつは証拠としての有効性が低い場合であっても、事実としてそれぞれが組み合わされば、証拠能力が高まる可能性もあります。

【参考】自力で出来る浮気・不倫の証拠の集め方

「証拠の集め方」と一口に言っても、その方法は多岐に渡ります。

自分だけですぐに行える簡単なものもありますが、探偵事務所に依頼した方が良い専門的な方法もあります。

【方法1】録音

不貞行為を示す音声データは、大きな証拠となります。

録音するためのボイスレコーダーは、インターネット通販を利用するなどで簡単に手に入ります。

手を出しやすいかつ、証拠能力も高い、本格的な証拠収集方法と言えるでしょう。

たとえば、「パートナーが自宅に浮気相手を連れ込んでいる」と確信できる場合、あるいは、自家用車で浮気相手と頻繁に外出している形跡がある場合など、証拠を手に入れやすい状況で利用されやすい方法です。

しかしながら、自宅や自家用車以外の場所にボイスレコーダーを仕込んだ場合、プライバシーの侵害となる可能性があるので、十分に注意が必要です。

あくまで自宅や自家用車など、夫婦共有の財産での使用に留める必要があります。

【方法2】撮影

スマホや小型のカメラを使う「撮影」でも、浮気や不倫の証拠が集められます。

証拠としての有効度やリスクは、録音と同様です。

自宅や自家用車等、「自身が所有する範囲内」に留めましょう。

仮に、許可なく自身が所有しない空間でスマホやカメラを使ってしまった場合には、法律違反と判断されてしまう場合があるので、十分に注意が必要です。

性行為中の映像が撮れていれば証拠として決定的ですが、一方で「家に招いただけ」と捉えられる映像だった場合は、証拠としての力が弱まります。

そのため、できるだけ音声データと合わせて、「音声+映像」で証拠として残せる状態がベストといえます。

【方法3】クレジットカード利用明細の確認

頻繁なホテルの利用や、自分宛でないプレゼントの購入など、浮気を想起させるクレジットカードの利用履歴も証拠として有効です。

クレカ利用明細は証拠としての確実性は薄いものの、最も手軽でパートナーに勘付かれるリスクが低い点がメリットと言えるでしょう。

また、利用履歴はログイン情報さえあれば、簡単に見れてしまうので、証拠集めとして実践しやすい方法です。

また、クレカ利用明細は、単品で証拠にするというよりは、その利用履歴をもとに情報を集めていくという「起点」となる使い方も有効です。

一方で、クレカ利用明細を証拠としてピックアップする上で、気をつけたいことがあります。

それは、クレカ利用明細が手に入れられるからといって「親展」という記載がされた自分名義以外の封筒は勝手に開けてはいけないということです。

「親展」という記載は、第三者の開封を防ぐためのものです。

無許可で開封したことが判明すれば、開けてしまった当人が信書開封罪に問われる可能性もあります。

同居の家族であれば基本的に信書開封罪に問われる可能性は低いと言えますが、リスクは生じるので、十分に注意しましょう。

【方法4】尾行

パートナーと浮気相手の行動を尾行するなどで、確実性の高い証拠を手にする方法も有効的です。

尾行により実際にターゲットがラブホテルへ入っていく写真が撮れたり、肉体関係に関する直接的な言動を録音できる可能性は高くなります。

しかしながら、尾行により精度の高い証拠を手に入れるには技術を要します。

さらに、むやみに尾行してしまい怪しい行動を続けていれば、第三者に通報されてしまう可能性もあるので注意しましょう。

また、もしもパートナーや浮気相手に尾行を勘付かれてしまえば、警戒されてしまうことも十分考えられます。

尾行による証拠集めは、尾行用の衣類やカメラの用意など、準備に手間がかかることも特徴で、あまり知識のない個人が行うにはリスクが高すぎる方法といえます。

浮気・不倫の証拠集めの注意点・リスク

浮気・不倫の証拠を集めることは個人でもできますが、次のように注意点やリスクがいくつか存在します。

  • 自宅や自家用車以外の場所で盗聴・盗撮行為を行うと違法と認められる場合がある
  • パートナーや浮気相手の私物を窃盗し、その中身を改めることも罪となる
  • 郵便物開封や尾行などはプライバシーの侵害となる可能性がある

このように専門家以外が行う証拠集めにはどうしてもリスクが発生してしまう、ということを忘れてはいけません。

証拠集めについてパートナーに勘付かれてしまうと、こちらが証拠を集める前に隠匿されてしまったり、浮気自体をより隠した状態で行ってしまうことにもなってしまうかもしれません。

個人での浮気・不倫の証拠集めが難しいと感じたら探偵事務所に依頼しよう!

自力で証拠集めをしたくても、個人で集められる証拠には限度がありますし、相手にバレてしまったり、訴訟を起こされて裁判で不利に働いてしまうリスクがあります。

個人での調査が難しいと感じた場合には、無理をせず探偵事務所など、専門家への依頼がおすすめです。

探偵は調査や証拠収集のプロであるため、ターゲットにバレずに浮気・不倫の証拠を集めることができます。

張り込みや周囲への聞き込みなど、パートナーの周辺関係に顔が知られている当事者よりも自然に溶け込んだ状態で、浮気調査を行うことができます。

また、独自の情報ネットワークによる情報収集や、建物管理者に許可を取って隠しカメラによる映像と音声証拠の収集を行うことなど、調査の幅も広いのが特徴です。

浮気・不倫の証拠が見つかった後はどうすればいい?

証拠集めの結果、パートナーが不貞行為をしていた事実が発覚した場合、その後の展開は2パターンに分かれます。

一つは「関係を再構築する」ことです。

関係修復を望み、パートナーとの話し合いを行っていくことになります。

浮気・不倫相手との接触禁止を望むこともできます。

もう一つは「別れる」ことです。

相手との恋愛関係、婚姻関係を解消し、慰謝料請求へと踏み込んでいくかどうかとさらに選択が広がります。

浮気・不倫相手との「接触禁止」を希望する場合

婚姻関係にあるパートナーの不貞行為が認められた場合には、「接触禁止」の希望を出すことが可能です。

配偶者と不貞相手の間に具体的な禁止事項を決めることができれば、接触を防げます。

このようにお互いでルールを取り決めた状態であれば、今後の夫婦関係を修復していきやすくなるでしょう。

接触禁止を希望する場合、相手との電話やメール、面会など「連絡を取り合う行為」を行わないよう約束させ、その約束を破った際の取り決めもしておくことが大切です。

また、約束や取り決めは、口約束に留めるのではなく、書面として作成しておくことも忘れずに。

書面に残すことで、効力が確かなものとなります。

「慰謝料請求」を希望する場合

「配偶者の不貞行為によって精神的被害を被った」と認められる場合は、慰謝料請求が可能です。

慰謝料請求は弁護士を介して行わなければならないため、一連の法的な手続きが必要となりますが、離婚を選択するのであれば、慰謝料は自身の今後の経済事情を左右しかねないため、腰を据えて取り組むべきです。

しかしながら、慰謝料請求はある程度の期間と手間がかかります。

そのため、自身が精神的なストレスを感じる可能性もある、ということを想定しておきましょう。

安易に判断するのではなく、時には第三者を入れたりしながら、自分自身の気持ちと真剣に向き合い、今後どうすべきかを決めることが重要です。

浮気・不倫の証拠集めは自力でも可能!難しい時は探偵事務所を頼ろう

今回は、浮気・不倫の証拠集めを行うための具体的な方法と注意点などを参考までにご紹介しました。

紹介した方法によっては、法的リスクなどが存在します。

また、自力での証拠集めは、精神的な負担が生まれたり、感情に左右されたりと平坦な道のりではないこともしばしば。

もし、第三者の目線による公正な判断が必要と感じた場合は、無理せずに探偵事務所などの専門家へ相談しましょう。

探偵事務所SATでは、ご相談内容に応じて、慰謝料請求など裁判を見据えた浮気・不倫の証拠収集が可能です。

探偵業法に基づく、あらゆる調査手法の中から、予算と目的に応じて、最適な方法をご提案させていただいております。

まずは、メールやお電話にて、お気軽にご相談ください。

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この記事を書いた人

探偵事務所SAT 野村
探偵事務所SAT 野村
探偵事務所SAT京都支部の代表取締役社長。
浮気調査や人探しといった個人向けのメジャーな調査はもちろん、他所では受任できない難度の企業向けの調査(信用調査、与信調査、M&A時等におけるDD 等)や経営コンサルティング業務にも従事している。