探偵に住所特定調査を依頼したい！準備する物・必要な情報・注意点を解説

【投稿日】 2020年2月24日 【最終更新日】 2021年10月21日

探偵の住所調査は自分でやるより迅速で確実、そして自分の時間と労力を費やさずに済むという利点があります。しかし「探偵に依頼すべきかどうかわからない…」「どんな準備をしていけばいいの？」など、依頼の前に悩んでしまう人が多いのも事実。

この記事ではそういった疑問・不安を解消し、調査のための具体的な準備などについても説明します。住所特定調査をするか迷っている方は、ぜひ参考にしてください。

なぜ探偵の住所調査は早くて確実なのか？探偵に住所特定を依頼するメリット

対象人物の住所を特定するには、いくつかの方法があります。直接相手に教えてもらったり、相手が親族で戸籍や住民票を閲覧したりできるなら自分で調べて問題ありませんが、残念ながらそうでないケースの方が多いです。そのようなときのために、探偵がいます。

また自分で住所特定ができる場合でも、探偵に調査を依頼することのメリットは大きいです。

探偵と素人の調査の大きな違いは、プロの技術とネットワークがあるかないかです。この2つによって早く正確な調査ができるのはもちろん、調査するうえでのトラブルを避けることもできます。

素人の調査では、不法侵入や名誉棄損に当たる行為を犯しがちです。そうなるとこちらが訴えられてしまうことも有り得ます。そういったトラブルを避けるためにも、ぜひ探偵への調査依頼を検討してください。

探偵に住所特定調査を依頼する際の準備と注意点

探偵に住所特定調査を依頼するためには、いったいどんな準備をすればいいのでしょうか。またその際に注意すべきことはどんなことでしょうか？

住所を特定してからどうしたいのか、調査の目的を決めておく

何のために相手の住所を特定するのか、特定したらどうしたいのかを依頼する前に決めておいてください。それによって調査の内容が変わってくることがあります。

住所がわかり安否確認ができれば満足なのか、相手とのトラブルに関して訴訟などの法的手段をとるのか、一度直接話し合いたいのかなど、調査を依頼する目的は様々です。例えば法的手段をとるつもりなら、前もってその旨を伝えれば、住所特定と同時に証拠を集めることで費用や時間が削減できます。

しかし、もし着地点を決められなくても、探偵に相談する中でベストなやり方が見えてくることもあります。依頼するかしないかを決めるのも、相談してからで結構です。

探偵に住所特定調査を依頼する前の準備

探偵が住所特定調査を行うにあたって、依頼者から提供された情報はとても重要です。直接手がかりになることでなくても、対象人物に関することをできるだけたくさん書面にまとめておいてください。

手掛かりとは別に、依頼・調査契約の手続きに必要なものもあります。

これらに関しては関連記事で詳しく説明されているので、そちらも参考にしてください。

住所特定調査の料金はどう決まる？探偵の調査方法と費用

探偵に依頼する際に気になるのは、調査の質と費用に関してではないでしょうか。探偵の料金は事前にはっきりと定めることは難しく、また同じ住所特定調査でもケースバイケースで全く料金が異なります。

とはいえどんなケースでも、探偵の調査料は「経費」＋「人件費」が原則です。つまり専門的な機材や車での移動が必要であれば経費がかかりますし、多くの日数と人数を費やすほど人件費はかさみます。

では住所特定調査ならどういった場合に安くなり、あるいは高くなるのでしょうか。

比較的安くつく「情報調査」など

情報調査とは、最近では主にSNSをはじめとしたインターネットでの情報収集のことです。これだけで住所が正確に特定できることは稀ですが、普段からSNSによく書き込みをしている人物なら、多くの情報が得られて特定につながります。

こういった調査はあまり特別な機材を必要とせず、かつ人件費も抑えられるため、調査料金が安くつきます。

住民票や戸籍謄本を請求するには、弁護士の手を借りることもあります。しかし弁護士が公的書類の請求を行うのは、示談や訴訟などの法的措置を依頼された場合のみです。その場合、当然ながら弁護士費用が掛かります。

人件費・経費のかかる調査

車両費や交通費で経費がかさむ場合もありますが、探偵料金が高額になる主な原因は人件費です。人手が必要で時間のかかる調査は当然ながら料金が高くつきます。

こういった調査は、素人がやろうとしても失敗する場合がほとんどです。また自分でやると膨大な時間と労力がかかるというのも大きなデメリットです。探偵はそれを代行し、迅速・確実に結果を出します。

ちなみに調査対象の人物が海外にいる場合には、外務省が住所や連絡先を調べてくれる行政サービスがあります。ただし調査対象人物の同意がなくては住所・連絡先を通知できないなどのルールがあるため、外務省の調査で確実に住所が特定できるわけではありません。

調査料金を抑えるためにできることは？

移動費、機材費などがかかるのはある程度どうしようもありませんが、最初に有力な手がかりがたくさん集まっていれば、人件費は削減できます。ある程度の目星がついていれば、時間と労力を無駄にせずに済むからです。

つまり調査料金を抑えたいなら、依頼時にできるだけたくさんの情報を伝えてください。素人が役に立たないと思うことでも、プロの目から見ると有力な手掛かりになることもあります。

探偵ならこんなケースでも住所特定調査が可能

警察が捜査を行えるのは犯罪が起こった場合のみですし、弁護士が職務権限を行使して住所調査できるケースは限られています。しかし探偵なら様々な住所調査に対応できるというのが大きなメリットです。

相手の名前すら分からないケースから、仕事でよく会うが個人情報がわからないケース、家族・恋人のような親しい間柄のケースまで様々です。しかし探偵ならそれぞれに適した方法で調査ができます。

ただし、探偵も以下のような依頼は受けられません。

真っ当な探偵なら、犯罪や犯罪を助長するような調査は行いません。そのような調査でも引き受ける探偵は、調査中にトラブルを起こしたり法外な料金を請求したりするケースもあるので注意してください。

探偵に住所調査を依頼するには準備が大事！不明点があればまずは無料相談を

探偵の住所特定調査の元となるのは、依頼人からの情報です。住所・氏名・出身地などの基本情報はもちろん、どんな些細なことでも気になるようなら積極的に伝えてください。それによって住所特定までの時間と調査料金が変わってきます。

しかし「依頼前に準備を万全にしなくては！」とあまり気負う必要はありません。どんな情報が必要かわからないなら訊いてもらえれば探偵が説明します。そのために、ほとんどの探偵社が無料相談を受け付けています。

まずはお気軽に相談してみてください。