日本は面積の小さな島国ではありますが、人間ひとりのちからで人探しをするには広すぎます。

そこで、人探しをするにはインターネット情報サイトを利用することが手軽であり、手段のひとつとして有効です。

今回は、そんなネット上にある人探しに役立つサイトについて解説します。

人探しに役立つサイトにはどのようなものがある？

人探しをしたい場合、警察や探偵などアナログな方法がありますが、インターネットを介すことで個人でもある程度の捜索ができます。

インターネットで人探しができる場所には専門サイト(アプリを介す場合あり)やSNS、掲示板が挙げられます。

インターネットで人探しをするメリット

インターネット上で人探しをする上でのメリットは以下の通りです。

インターネットで人探しをするデメリット

インターネット上で人探しをする上でのデメリットは以下の通りです。

人探しに役立つ3つのサイト〜使い方なども解説〜

人探しのために使える、インターネット上のサイトは色々とありますが、中でも特に役立つ12サイトをご紹介します。

1つひとつ、使い方なども含め、詳しく見ていきましょう。

【サイト1】検索エンジン(Google)

まずはGoogleです。

もしGoogle以外に、BingやDuckduckGoなど日頃から利用している検索エンジンがあるならば、そちらを使うことも考えられます。

Googleは検索エンジンとして年々その精度を高めており、ユーザーが「目的の情報」にたどり着くための機能を強化し続けています。

そのため検索エンジンを利用することが人探しにも役立つと言えるのです。

Googleを使った人探しの方法は次の通りです。

【サイト2】家出調査捜索センター

引用元：NPO法人家出調査捜索センター

家出調査捜索センターは、行方不明者の捜索･保護や所在安否確認の活動を行うことを目的としたNPO法人です。

特定非営利活動促進法に基づき設立され、東京都を監督官庁としています。

家出調査捜索センターは非営利法人であり、民間企業などに比べると以下のように料金が安いことが特徴です。

料金をあらかじめ明示していることは信用に足ると言えます。

※調査は複数名、1日4時間から、+諸経費、実費(交通通宿泊費・車両費など)
※緊急捜索を伴わない場合は、依頼可能な調査実施日は7日間まで

• 資料データ(氏名･生年月日･前住所･勤務先/所属部署･電話や車の情報など)からの捜索料金：着手金16万5千円(税込)～、成功報酬5万5千円(税込)～

※交通宿泊費はかかず、全国調査可能

【サイト3】各都道府県警察のHP

引用元：警視庁「行方不明者公開」

各都道府県に存在する警察ホームページでは、行方不明者に関する情報提供の呼びかけが可能です。

後述しますが、警察は事件性がなければ積極的な捜査に踏み出してはくれません。

ただ、老人や子供のように責任能力が低い対象の場合、自らすすんで行方不明者となってしまう場合もあるため、利用する価値があるといえます。

関連自治体警察HPを参照したり、最寄りの交番へ相談するといった利用方法が考えられます。

人探しに役立つ5つのSNS〜使い方なども解説〜

人探しには、近年利用者の数が増加の一途をたどっているSNSの利用もおすすめです。

仮に探している本人が登録していなくても、周囲の情報から関係者が見つかる可能性があります。

SNS内の情報は、前章で解説した検索エンジンの利用時に表示される検索結果に表示されないこともあります。そういった情報は、SNS内機能としての検索を使わないと見られません。

上記のような使い方だけでなく、能動的に情報発信して使うという使い方ができることもSNSの特徴です。

ただ、SNSはそれぞれが持つ特有の文化や風土を理解した上で情報を探し、発信する必要があります。このためある程度のネットリテラシーを身に着けてからでなければSNSでの人探しは避けたほうがいいでしょう。

【SNS1】Facebook

まず人探しの際に役立つといえるSNSがFacebookです。なぜならFacebookは実名登録が基本であり、人探しの際にその人の本名がわかっていないことは考えられないため相性が良いのです。

このため、Facebookでの人探しは以下のように簡単です。あくまで探している側が起こすべき行動が簡単なのであり、簡単に人が見つかるわけではない点にご注意ください。

【SNS2】Twitter

Twitterは情報拡散力の高いSNSです。

TwitterはFacebookに比べると実名での利用者は少なく、匿名(ハンドルネーム)での利用者が多いイメージですが、使い方によっては人探しに役立つツールとしての性能を発揮します。

ただ、匿名での利用者が多いという特徴などにより、いくつかの注意点があります。それはまず、情報の正確性がいささか低いということです。

本来であれば間違った情報などが広まることなどあってはならない現象です。しかしながら匿名性の高いSNSであるという下地が、情報発信者および情報拡散者に気の緩みを生んでしまいます。

少しでも目立てれば、モラルなど気にしないといった同調圧力やエコーチェンバー現象に影響されたアカウントは、注目を集めるためであれば間違った情報でも平気で流してしまいます。

そのため、情報収集のためにTwitterを利用する側には情報の選別や精査をする能力が必要不可欠です。

仮に求めている情報に直結する情報があったとしても、大きく行動を起こす前には信用性をチェックしたり、きちんと裏付けを得ることが大切です。

Twitterでの人探しの方法は以下のとおりです。

【SNS3】mixi

mixiはTwitterと似て、ハンドルネームを使ったアカウントが多い匿名性のあるSNSです。

特徴は日記のような長文を投稿したり、コミュニティを自由に作成できる部分です。一度に140文字しか投稿できないTwitterとの大きな違いはここにあります。

mixiでの人探しの方法はTwitterと似た形になります。基本は検索バーの活用ですが、mixi特有のコミュニティでは情報探しをしている旨を利用者が自由に投稿でき、またログが残っていれば過去の情報を探ることもできます。

地域のコミュニティや企業のコミュニティなど、特化型のコミュニティを見つけることができれば、かつて尋ね人と接触したことがあるアカウントを見つけることができるかも知れません。

【SNS4】LINE

LINEはメッセージアプリとしての利用が最多ですが、SNSのように利用することもできます。この意味では最も利用者が多いSNSと捉えることもできるかも知れません。

LINEには「友達探し機能」があります。

この機能では利用者の電話番号やメールアドレスが本人と紐付いているため、自分でアカウントを作り友達機能を使うことで尋ね人のアカウントが見つかるかも知れません。

もし仮に、人探しの序盤で直接相手のメールアドレスや電話番号に連絡してみたにもかかわらず相手が既にその連絡先を使っておらず連絡が取れなかった場合でも、この方法を使うことで役立つ可能性があります。

それは、LINEの友達機能に紐付けられた尋ね人の連絡先が変更前のアドレスや電話番号である場合があるためです。このため「既に知っているけどもう本人が利用していなかった連絡先」でも、つながらないからと安易に消去してしまわないことをおすすめします。

LINEのタイムライン機能を使って、探している相手のアドレスや電話番号を知っている可能性のある人に呼びかけるのも連絡先を知るための一つの方法ではありますが、個人情報を丁重に取り扱う精神を持って臨む心構えが必要です。

【SNS5】Instagram、TikTok

Instagramは写真特化型SNSです。運営はFacebookと同じMeta社ですが、Facebookに比べると匿名性が高くなっています。

このため尋ね人の情報を収集する際には検索機能を、尋ね人の呼びかけを投稿する際にはハッシュタグの活用がメインとなるでしょう。

Instagramにはハッシュタグを非常に多く付けて投稿する文化があります。本文で説明するよりも、ハッシュタグにすることで色を変えて特別感を演出しているユーザーが多く見受けられます。

もし尋ね人周囲の情報が得られた場合、写真であれば情報が視覚的にわかりやすく見られるため、貴重な手がかりとなり得ます。

TikTokはショート動画投稿サイトですが「#人探してます」というハッシュタグなどを使うことでInstagramと同様の人探しが可能になります。

人探しに役立つインターネット4つの掲示板〜使い方なども解説〜

人探しのために開設された掲示板サイトも、人探しをするのに有効な方法の1つです。

【掲示板1】再会のためのサイト・いまどこ？青い糸、赤い糸

引用元：再会のためのサイト・いまどこ？青い糸、赤い糸

「再会のためのサイト・いまどこ？青い糸、赤い糸」は懐かしい相手との再会や、「もしかしたら自分を探している誰かがいるかもしれない」といった前提に基づいて人探しをするための掲示板です。

いきなり匿名の不特定多数な層に対して情報を開示するという方法とは少し異なるため、心理的ハードルも低くなります。

まず始めにとっかかりとして、インターネット掲示板における人探しの感覚を掴むために利用してみるといいでしょう。

早めに登録しておくことで、いつか情報が引っかかるかも知れないというメリットもあります。

自分から能動的に探せるだけでなく、自分のことを登録することで相手がコンタクトを取ってくれる可能性もあれば、第三者がもしかしたらこちらが探している相手を知っているかも知れないと連絡してくれることもあります。

【掲示板2】ゆびとま

引用元：同窓会支援サイト「ゆびとま」

ゆびとまは、人探し掲示板というよりも同窓会の開催を支援するためのサイトです。

しかしながら、利用者の出身校を登録したりすれば同窓生、お世話になった教職員などが見つかる可能性があります。

人探しの中でも、学級が同じだった相手や教育機関の職員を探すことに特化しているという見方ができます。

【掲示板3】尋ね人(たずねびと)

引用元：尋ね人（たずねびと）

「尋ね人」は人探し専門の掲示板で、無料で利用できます。特徴は謝礼金を支払うことで匿名の第三者に人探しを依頼できることです。

地域、キーワードを絞って人を探すことができます。また第三者に人探しを依頼した際の情報は自分以外に開示されないため、個人情報秘匿の観点からも利用価値は高いといえます。

しかしながら依頼先の第三者は匿名であることに注意しましょう。信憑性のある内容が情報として寄せられるか、についての確実性があるわけではありません。

謝礼金、という手段が使えるサービスは他に探偵などもあります。資金をどのように使うかを検討する力も試されます。

【掲示板4】MPS掲示板

引用元：MPS掲示板

MPS掲示板はNPO法人である日本行方不明者捜索・地域安全支援協会が運営している掲示板です。

その名の通り、行方不明者を探すことを目的とした団体であるため、電話や対面しての相談も受け付けています。

日本人だけでなく、国内にいるはずの外国人を探す支援もしてくれるため、外国人技能実習生が行方不明となった場合も頼ることができます。

【番外編】人探しアプリ

利用スマホのOSにも左右されますが、以下のような人探しアプリが存在します。利用の際は情報流出に注意しましょう。

インターネット上のサイト・SNS・掲示板を介して人探しをする上での注意点

インターネット上にあるSNSや掲示板などのシステムを利用して人探しをする方法には様々なリスクや危険性もあります。

そのため、利用前には次の点に十分注意しましょう。

【注意1】人探しの動機が深刻な場合、まずは警察に相談を！

これまではインターネット情報を利用した人探しについて解説してきましたが、もし人探しの理由、動機が極めて深刻である場合はまず警察に届け出ましょう。

動機が深刻である場合の尋ね人とは、以下のような自分と深く関係がある属性であるはずです。もし以下に尋ね人が該当する場合、警察に相談する目安としてください。

また、警察の窓口などを利用する場合はどこの警察署に相談するかも検討しましょう。尋ね人について判明している情報を元に、以下の地域の警察署に相談します。

相談では捜索願を届け出ます。捜索願が受理され、事件性があると判断されると警察の捜査が始まります。相談は無料で、24時間受け付けています。

【注意2】住民票を利用してみる

尋ね人の名前がわかっている場合、各種自治体で発行される住民票を利用するという方法が取れます。

ただ、自治体が住民票を発行して良い相手は当人から依頼された代理人か、当人と同一世帯に住む家族のみです。あるいは、身内の生死確認のため血縁者の依頼に答える形が例外としてあります。

このため、探している自分が肉親でないのであれば、当人の身内の方の協力が必須となるほうほうです。

住民票を取得するメリットは、当人の居住地が判明することです。これまで探しびとが一体どこに住んでいるのかがわかっていなかった場合、一気に解決へと向くかも知れません。

住民票発行手数料も200～400円と手頃な料金です。

インターネット上のサイト・SNS・掲示板以外の、自分でもできる捜索手段

インターネット上での人探しを行う事自体は簡単ですが、実際に見つかる確率は高くはありません。

そのため、インターネット上だけで人探しを行うのではなく、理由や緊急性に応じて、次のような捜索手段も検討してみるのがおすすめです。

【捜索手段1】探偵に依頼する

人探しを探偵に依頼するという方法もあります。

インターネットで自分で探す方法は簡単でお金もかかりませんが、見つかる可能性は低く、様々なリスクや危険性もあります。

探偵の方が、よりリスクや危険性が少なく、発見確率も高くなるため、「どうしても見つけたい」という事情がある場合には、探偵への依頼を検討しましょう。

料金は発生しますが、探偵は探偵業法に基づき、一般の人であれば個人情報保護法に違反してしまうような、個人情報などを調べることができます。

【捜索手段2】新聞広告やちらしを作る

昔から現在まで、新聞広告を利用して人探しをする方法は盛んに行われています。

新聞に人探しの広告を載せる際は、主にテレビ欄のひとつ手前の最終ページのような、より多くの人が目を通す可能性がある面に配置されます。

別件として実際に行方不明になってしまった人の報道などがこの面で展開されることも多く、たくさんの人が目を通してくれる可能性が高まります。

新聞広告の人探しは、三行広告のような小さいスペースになることが多いです。縦3cm×横1cmという小さいスペースではあるものの、必要最低限の文字が書かれた広告は人目にとまりやすいのが特徴です。

全国紙であれば料金は8000～9000/1回、地方紙だと1000円前後です。

同様にちらしやびらを使った人探しも現実的な方法です。印刷代や人件費がかかります(身内だけで配るなら人件費なし)。賃金は時給計算で、最低賃金ならば900～1000円前後/時間となります。

自前の機器で印刷できない場合、ラクスルのような格安印刷サービスを利用すると良いでしょう。A4片面で1000枚の印刷なら、納品日により3000～7000円前後となります。

人探しの状況が深刻な場合はまずは警察や探偵事務所へ。そのうえでインターネットという手段も適切に使おう！

インターネット上で人探しに利用できるサイトやSNS、掲示板、アプリなどについて使い方や注意点、代替案なども含めご紹介してきました。

これらの方法を利用すれば、費用無く人探しをすることが可能です。

しかし、発見できる可能性は低いのが実状です。

また、SNSや掲示板など、利用するプラットフォームごとに必要なネットリテラシーを身に着けて、正しい使い方をする必要があります。個人情報の流出にも最大限気を配らなければなりません。

そのため、人探しを安易に個人が行うのは危険なので、探偵としては推奨することができません。

人探しであれば、警察や探偵などを頼ることもできます。何よりも尋ね人が行方不明だったり事件性があったりと状況が深刻な場合はネットを見る前に即座に警察に届け出るべきです。

また、時間的余裕がなく、資金が潤沢にある場合は探偵など民間の専門企業を頼る方法もあります。

自分で人探しをすることに固執することなく、各方法を組み合わせて状況を問題解決に導いていくことが何より重要です。

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まずは、お電話やメールにてご事情についてご相談ください。