嫌がらせ・いたずらは一つ一つが些細なものであっても、積もり積もれば大きな精神的ダメージとなります。それを晴らすためには、嫌がらせ・いたずらをやめさせるだけでなく、何らかの報復をしたいと思う人も多いことでしょう。

しかし嫌がらせをされたからといって、そのまま、あるいはそれ以上のことをやり返して許されるわけではありません。

あくまで合法的な範囲で、嫌がらせの犯人に仕返しのできる方法についてまとめました。注意点もよく読んだうえで参考にしてみてください。

「嫌がらせ・いたずら」撃退・報復の前に気を付けなくてはならないこと

先ほども述べましたが、仕返しだからといって何をしても許されるわけではありません。嫌がらせに腹が立つのは当然ですが、怒りのままに行動することは絶対にやってはいけないことです。

冷静になる

カッとなった状態ではやりすぎてしまう可能性が高いです。怒りを発散することが嫌がらせ・イタズラの解決ではありません。落ち着いてよく考え、根本的解決を目指した対処をしましょう。

最悪の場合自分か相手がけがを負ったり、命を落としたりということも考えられます。それでは解決どころか、問題を大きくすることに他なりません。

確実に相手を特定する

思い込みで犯人だと決めつけないでください。間違っていた場合はもちろんのこと、本当に犯人であったとしても証拠がなくては逆に自分が訴えられる可能性もあります。

仕返しよりやめさせることを第一に考える

嫌がらせに腹が立って、「相手にも同じくらい嫌な思いをさせる仕返しがしたい」と思うかもしれませんが、そのような考えでは絶対に解決しません。あくまで嫌がらせ問題の解決は、嫌がらせ行為をやめさせることです。そして報復は合法的に、適切な刑事罰か損害賠償の形で行わなくてはなりません。

法に触れることは絶対にしない

嫌がらせの報復・仕返しで絶対にNGな行動

  • されたことをそのままやり返す
  • 暴力を振るう
  • 相手の悪口を言いふらす

法に触れることはしない。これは大前提です。自分が法を犯せば刑事事件として相手から訴えられることもありますし、そうなると相手に報復するどころか、自分がすべてを失ってしまいます。特に暴力だけは絶対に振るわないでください。護身用に武器を持つのもダメです。

また、嫌がらせの犯人が推測できていると、ついやってしまいがちなのが悪口です。他人の評判を貶める行為は名誉棄損罪あるいは信用棄損罪に当たります。内容が真実でも虚偽でも同じなので気を付けてください。

嫌がらせの犯人に反撃したいのなら、一番大事なのはこちら側に過失を作らないことです。そのためには確実に相手が犯人であるという証拠をつかんでから、合法的な仕返しの手段を検討しましょう。

「嫌がらせ・いたずら」に対する合法的な撃退・報復の方法

さて、上記の注意事項を理解していただいたうえで、合法的な撃退・報復の方法について解説します。

「自然に明るく振舞う・元気に挨拶する」初期に効果的な法に触れない仕返し方法

嫌がらせはターゲットを困らせたくて行うことがほとんどです。特にお互いが同じ生活圏の住民であれば、おそらく犯人はターゲットの反応をうかがって、どれだけのダメージを与えられたかを確認しています。

そんなときに気に病んだ様子を見せるのは、相手を調子づかせることに他なりません。そこであえて平気なふりをし、いつも通りに明るく振舞って見せましょう。もし相手が誰なのかはっきりわかっているのであれば、何も知らない風を装って元気に挨拶するのもいいです。

ストレスや心配事があるのに明るく振舞うのはつらいでしょうが、これは相手を撃退するというより、逆上させないために大事なことです。

この方法はお金がかからず、かつ相手が誰かわからない状態でもできるというメリットがあります。逆にデメリットは、やりすぎると相手を刺激するかもしれませんし、かつ撃退方法としてはやや弱く、確実性に欠けている点です。

あくまで自然に振舞いつつ、それと並行して探偵に依頼して犯人の特定と証拠集めを行いましょう。本命の撃退方法を行うまでの対策だと思ってください。

「周囲の人間を味方につける」嫌がらせ対策としてメリット大

周囲の人間を味方につければ、以下のような効果が期待できます。

  • 嫌がらせが効いていないことを相手にアピール
  • 相手が集団の力を恐れて嫌がらせ行為をしづらくなる
  • 自分が精神的に落ち込まずに済む
  • 嫌がらせの悩みを知人に打ち明けることで、法的措置をとる際の証拠になる

またこれはあくまで犯人が特定できている場合ですが、相手と仲のいい人や相手の恩人などが味方についてくれれば、相手に嫌がらせをやめるよう説得してくれることもあり得ます。実際示談の際には、相手の親や上司などに同席してもらうことが多いです。

この方法をとる場合に気を付けなくてはならないのは、嫌がらせに関してあまり詳しい情報は他人に話さないようにすることです。相談するにしても、あくまで相手が誰かはわからないが困っているというスタンスを取りましょう。

余計なことをしゃべると、自分が名誉棄損などの加害者になってしまう場合もあります。嫌がらせの根本的な解決のためにも、情報の使いどころを間違えてはいけません。

「正当防衛の形での暴力による仕返し」法律的な判断が難しい

嫌がらせの有無を問わず、正当防衛が認められる暴力はあります。もちろんその場合は罪に問われることはありませんが、実際にこれを仕返しの方法として考えるのは全くお勧めできません。

正当防衛について、刑法ではこう定められています。

「急迫不正の侵害に対して、自己又は他人の権利を防衛するため、やむを得ずにした行為は、罰しない。
防衛の程度を超えた行為は、情状により、その刑を減軽し、又は免除することができる。」

この「急迫不正の侵害に対して、自己又は他人の権利を防衛するため、やむを得ずにした」ということが認められるには、以下の条件を満たさなくてはなりません。

正当防衛の成立条件

  • 相手が違法な権利侵害(暴力その他)の行為を行った
  • 現在進行形で行われている相手の行為に対しての行動である
  • 防衛行為が相手の不正の侵害と見合っている・やりすぎでない
  • 防衛しようという意思による行為である

つまり少なくともその場で相手が先に暴力を振るっていなくてはなりませんし、その暴力が止んだ後に仕返しをしてもいけません。もちろん相手の行為をやめさせるために必要以上の暴力を振るっても、正当防衛とは認められません。

嫌がらせ案件で言えば、犯行現場を押さえられて逆上した犯人が、凶器を持って襲いかかってきたところを暴力で止めるくらいしか、これに相当する場面は考えられません。非常に非現実的な想定です。

また何より大きな問題は、自分も犯人も無傷で済む可能性がほぼないことです。それどころか、下手をすると命を落とす可能性すらあります。

嫌がらせは命を懸けてまで解決するようなものではありません。それよりはしかるべき法的手段をとって、根本的な解決を図りましょう。

「示談・民事裁判で慰謝料を請求する」合法的かつ効果的いやがらせ対処法

示談とは、主に弁護士に依頼しての相手と直接の話し合いのことです。

これは嫌がらせ案件においては、最も現実的かつ効果的な解決法です。嫌がらせをやめさせ、これまでの行為の代償として賠償金を支払わせることで、相手への報復にもなります。

また嫌がらせ行為は被害者の権利を侵害しているので、確実な証拠さえあれば民事裁判で争うこともできます。示談と同じく主に損害賠償が争点となりますが、異なるのは裁判所による判決に強い執行力がある点です。

示談・民事裁判のメリット

  • 示談書や判決に基づいて合法的に賠償を強制できる
  • 今後のことについても取り決められるのでさらなるトラブルを防ぐことができる

どちらも解決と合法的な報復を同時に行うことのできる方法ですが、そのためには確実に相手を特定し、犯行の確たる証拠を集めることが必須となります。こと裁判となれば時間も費用も掛かりますが、それでも合法的な解決のためにはこれ以上の方法はありません。

示談・民事裁判については「嫌がらせ被害を受けたときにやるべき対処法!解決の着地点と証拠の重要性」の記事に詳しく書いてあります。是非参考にしてください。

「刑事裁判で法的責任を追及する」悪質な嫌がらせへの最終手段

賠償金をとるより相手にしかるべき罰を受けさせたいという場合に効果的な方法が、刑事裁判を起こすことです。

嫌がらせというと軽んじられがちですが、他人の物を盗むこと・壊すこと、怪文書やうわさで他人の社会的な評判を下げること、他人の敷地に勝手に侵入することなど、これらはすべて法に触れます。嫌がらせ行為の多くは刑事罰に相当する犯罪なのです。

そのため、手順を踏めば刑事裁判で罪に問うことができます。もちろん合法です。

具体的な手続きや注意点などについては「嫌がらせ・イタズラの罰則は何罪?犯人を刑事告訴する手続きと必要な証拠」の記事に詳しく書いてあるので、参考にしてください。

刑事裁判となれば弁護士に依頼し警察に告訴状を提出し、多くの手順を踏むことになります。時間も費用もかかりますが、相手の非を認めさせて責任を追及する方法は他にありません。

ただし告訴すれば、相手とは徹底的に争うことになります。違法行為・犯罪行為に相応の刑事罰を望むのなら最強の方法ですが、嫌がらせをやめさせることに重点を置くならば、刑事告訴は示談の交渉材料にする方が賢明ではあります。

こんな嫌がらせには?こんな仕返しは?ケース別の対処法と注意点

合法的な仕返しの方法はいくつかありますが、どれも実行に移すのは簡単ではありません。実際に上に挙げた4つの方法をご自身のケースに当てはめて、どうもしっくりこない、現実的でないと感じる方もいらっしゃるでしょう。

そこでいくつかのケースを例に挙げ、具体的な方法を提示します。嫌がらせ・イタズラに気を病んでいるようなら、衝動的に仕返しをしてしまう前に読んで参考にしてください。

隣人からの嫌がらせに仕返ししたい!直接の反撃はNG?

ご近所トラブルによる嫌がらせ・イタズラは多いです。中でも隣人同士は利害が絡むことも多いため、トラブルになりやすいです。例えば車をパンクさせられる、悪い噂を広められる、家の前にペットの糞尿やごみを撒かれるなどの嫌がらせがあります。

隣人トラブルは対処を間違えば、嫌がらせがエスカレートするだけでなく、他のご近所との関係にまで影響するため、下手に動けません。また当事者同士で解決できずこじれたのですから、今更話し合っても上手くいく可能性は低いです。

よって直接相手にはたらきかけることはせず、適切な第三者を挟むことを考えましょう。

この「適切な第三者」は、ケースによって異なります。初期段階でトラブルの原因がはっきりしているなら民生委員、既にこじれきって相手が不法行為をはたらいているなら弁護士や警察というように、自分のケースに適した相談先を選んでください。

どんな相談先があるかは、「ご近所トラブル、近隣・隣人から嫌がらせ」解決に最適な相談先」の記事で詳しく解説しています。

ご近所からの集団嫌がらせに仕返ししたい!効果的な対処法は?

これらが集団いじめの特徴的な例ですが、家の前にゴミを撒かれる、車に傷をつけられるなどの嫌がらせが並行して行われることも多いです。人数が多いため同時にいくつもの嫌がらせができますし、集団内で盛り上がってエスカレートしやすいのです。

ご近所からの集団嫌がらせを受けた際の注意点

  • 相手に挑発されても言い返さない・仕返ししない
  • 集団の動きや人間関係をよく見る・把握する
  • できるようならこちらから挨拶などの最低限のことはする
  • 対策をとるなら誰にもバレないようにする
  • 自治体の該当部署か、嫌がらせに強い弁護士・探偵に早めに相談する

ご近所の集団嫌がらせには、個人で仕返しや復讐をしようと思わないでください

相手が顔を合わす機会の多いご近所というだけでも対処しづらいのに、集団で嫌がらせをされたら、個人での解決はまず無理です。安易に他人に相談できませんし、証拠集めなども極めて困難だからです。

しかし一方、集団での悪口は名誉棄損をはじめとした不法行為となる可能性が高く、その場合、民事・刑事で裁くことができます。よって自分だけで動かず、弁護士や探偵に依頼して確実な証拠をつかみ、合法的に撃退することを考えてください。

そのためには具体的な対策をとれるようになるまでは、絶対に加害や仕返しととられる行動をとってはなりません。無視などもせず、極力いつも通り振舞ってください。

法律に触れない・犯罪にならない嫌がらせへの対処法は?

こういったあいまいな嫌がらせを受けた経験のある方は多いでしょう。しかしほとんどの場合、有効な対策をとれず、こちらが避けたり我慢したりでやり過ごしてしまいます。

確かに、これらの嫌がらせはすぐに不法行為や犯罪行為とは判断できません。よって警察に訴えても被害届の受理には至らず、巡回の回数を増やしてもらえるかどうかといったところですし、弁護士も勝つ見込みは低いと判断するでしょう。

このような法に触れず罪にも問えない嫌がらせを受けた場合は、まず相手の動機や行動を調べ、証拠を集めることからです。それには特殊な機材や技術が必要なので、自分で何でもやろうとせずに、探偵や専門業者に依頼しましょう。

探偵や専門業者が調べられること

■犯人の素行調査・行動調査
→行動パターンや暮らしぶりから動機が推測できる。嫌がらせの頻度・悪質性に関する証拠集め
■騒音や悪臭の受忍限度の調査
→受忍限度を超えているとわかれば相手に改善を要求できる

例えば待ち伏せや尾行は、相手の動機や頻度などによってはストーカー規制法違反となり、警察による取り締まりが可能です。また騒音や悪臭は、特殊な機材で受忍限度を超えていないか調べることで、弁護士立会いの下、相手に改善を迫ることもできます。

探偵なら、「犯罪や不法行為に当たるかどうか」の調査が可能です。すぐには法的な対策が取れないようなケースこそ、是非探偵への依頼を検討してください。

「嫌がらせ・いたずら」撃退・報復のためには相手の特定と証拠集めが必須

ここまで嫌がらせ・いたずらに対する合法的な仕返しについて説明しましたが、相手のことを何も知らないままでは、できることはほぼありません。そして具体的な解決策をとるためには、相手を特定して充分な証拠をそろえなくてはならないのです。

さらに言えばどんな方法が効果的かも、相手をよく知らなくては判断がつきません。証拠を突きつければ大人しく認めてやめる人もいれば、学校や会社にバレることを恐れる人、裁判になって始めて事の重要性を理解する人など様々です。

探偵ならば嫌がらせの相手を特定するだけでなく、行動調査で相手の生活や人間関係なども調べられます。そこから相手の弱点がわかり、もっとも効果的な方法をとることができるのです。

相談するにも味方をつけるにも、素人よりは断然プロ。まずは調査のプロである探偵に相談してみてはいかがでしょうか。